2:他社動向調査

インターネット上での同業他社の動向を調査します。
そのためにまずは調査対象を数社ピックアップしてお知らせいただきます。

ここで質問です。

御社には特に意識している同業他社はありますか?考えてみてください。

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思い浮かびましたか?

 

普段のビジネスで顧客を奪われているであろう相手を挙げてください。
普段のビジネスで対象とならないような相手は対象外ですが、ご自身で最初からあきらめている相手は、もしかすると対象かもしれません。

例を挙げてみると

街の小さな電気店が大手家電量販店を対象とする
=OKです。実際にお客様を奪われていますね。

昔から地元で営業している飲食店が、最近出店してきた大型チェーン店を対象とする
=これもOKです。

メディアでよく紹介される商圏の異なる同業他社・他店
=これは対象外です。

これで思い浮かぶようになりましたよね?

何を調査する?

その対象に関して

ここがポイント!

ホームページは存在するのか、どの程度の内容なのか

ポータルサイトや広告などは使っているか(どの程度ネットに投資をしているのか)

ここでは書けませんが最も重要なこと

といったことを弊社が調査していきます。

なぜ他社の動向を調査するのか

訪問者が何かを利用しようと思ってインターネット上で依頼先を探した場合、最終的には

「依頼をしない」か「どこか1社に依頼する」のどちらかです。

必ず他社との比較をする時が来るのです。

その時に

「相手の手のうち」を知っているのと知らないのとでは、どちらが有利かいわずと知れたことです。

これは、他社よりも1円でも安い金額を提示するための調査=「価格勝負をしましょう」という事ではありません。

自社が他社に勝る要素をひとつでも多く提示しましょう。
訪問者が選ぶための要素を他社よりも多く提示しましょうという事です。